【新しいビジネスモデル】理学療法士の特許取得から商品開発をサポートしてくれる会社があったら?

「あぁ、もっとこんな道具があったらいいのにな」

患者さんのリハビリを行っている時に、こんなこと考えたことありませんか?

僕はいつも思っています。

  • 「肩甲帯を固定しながらROM訓練できるような用具があったらな」
  • 「患者さんが腹筋エクササイズしやすいような、こんな道具があったらな」
  • 「拘縮予防のための、こんな装具があったらな」

アイディアはあるのに、実現できないもどかしさを日々感じています。

そんな理学療法士希望を叶える、新しいビジネスモデルを考えてみます。それは、理学療法士によるリハビリ関連道具の商品開発です。

 理学療法士が商品開発をするメリット

理学療法士は基本的に、医療報酬や介護報酬によって対価を得ます。それ以外に収入源は普通はありません。

しかし、理学療法士が活躍可能な市場は、本来「生活に障害を持つ人全て」です。凄まじく広いマーケットが目の前に広がっているにも関わらず、対価を得る機会が極端に少ない状況にあるわけです。

このまま指をくわえているだけなのは、もったいないと感じます。

どのくらいの市場があるのか、例としてセルフケア健康機器市場の近年の動向を見てみましょう。

2014年の国内におけるセルフケア健康機器の市場規模(メーカー出荷金額ベース)は、前年比3.2%増の2,295億4,000万円と推計した。価格競争や消費税引き上げによる個人消費の低迷が売上伸長に影響したものの、市場全体としては微増傾向で推移した。
引用:矢野経済研究所「セルフケア健康機器市場に関する調査結果 2015」

理学療法士の専門分野と関わりのある、セルフケア健康機器市場では、2014年の段階で2295億円超のマーケットとなっています。しかもここには、医療施設やスポーツクラブなどにおける業務用機器を含んでいません。

理学療法士の『あったらいいな』は、これらの市場において最高のアイディアになるはずです。

 理学療法士による商品開発のハードル

これには、大きく分けて3つのハードルがあります。

  1. 特許取得までのハードル。
  2. 商品開発の技術的問題。
  3. 発売の営業力不足。

1:特許取得までのハードル

新商品を出すには、特許等の知的財産権に対する対策をとる必要があります。

特許権を取るには、特許庁に定められた所定費用を支払う必要があります。出願するのに費用がかかるのはもちろん、特許を維持するにも費用がかかります。

さらに、特許取得までのプロセスは難しく、特許事務所に依頼するのが一般的です。そうなると、数十万円単位で費用はかかるようです。

会社として投資能力があれば別ですが、一個人の理学療法士がすんなりと通過できる問題ではなさそうです。

2:商品開発の技術的問題

アイディアはあっても、それを具現化させるための技術が無ければ話になりません。資材を調達し、設計し、工学的スキルを持って製造していく過程は、一個人の理学療法士では無理です。

安全性の配慮も必要なので、テストを繰り返しながら安定した品質を保つノウハウも求められます。

3:発売の営業力不足。

完成した商品を市場導入する際には、どのように売り出すかが重要になります。ターゲット層への適切な営業が必要なので、これも個人では無理があります。

また、ブランド力も重要です。

例えば、理学療法士によるセミナーや本の執筆などは、内容もさることながら、『誰が言ったか』が重視される傾向にあります。無名の理学療法士がいきなりセミナーを開いても人は集まりません。商品も同様に、どのメーカーが売り出したかということが重要な要素となります。

これらハードルを乗り越えるために

ここまでみてきたように、理学療法士にアイディアがあり、それに需要があったとしても個人では無理があります。

そこで、もし既存のヘルスケア関連メーカー・医療機器メーカーと提携できれば、理学療法士の活動できる分野が増えるのではないかと思います。

実際に、健康・医療分野でのマーケティングと商品企画ができる理学療法士がいれば、メーカーとしても需要があるのではないかと思います。

もし直接的な提携が難しい場合には、メーカーと理学療法士を結びつけるサービスを行う会社なんてあれば、実現可能なのではないかと考えています。

まとめ

現時点では、これらは僕の妄想にすぎませんが、全ての無名理学療法士の持つポテンシャルが、そういった形で対価を得るチャンスとして、ビジネスモデルになっていく将来を期待しています。

そのためには、理学療法士もスキルアップの一環として、マーケティングや商品デザイン、特許出願などの勉強をしても良いかも?